患者移送システムを作りさえすれば、必ず有効に機能する。
そして、世界の一流国は、日本とは全く異なる姿を見せている。
6%」 を指しているのだろう。
家の中でマスクはしていないに保育園・幼稚園・小中学校でマスクなど本末転倒もいいところだ。
アメリカでは、日本と同じ新規陽性者発生レベルで、景気回復に向けてさっさとスタートを切り、急激に景気が上向き、消費者物価指数が急上昇し、民主党知事州でも規制が緩和、全米プロゴルフ選手権にマスクも着けずに観客が殺到。
しかし、「さざ波」発言の高橋洋一氏の辞職を認め、「自ら辞職したいということだった」「大変反省しておられた」と述べるに至ってはもうダメ。
自分の県のために確保している。
今の現状に堪えきれず、憤りをぶつけるようなブログを書いたのは昨日のこと(「」)。
それだけでなく、日本で果たして緊急事態宣言などされていたかも疑問。
変異株の重症化は実際にはないことも含め、科学的に今の状況をきちんと国民に知らせて世論を変えていくべきだ、と。
EUは一ヶ月でやったこと()を一年経ってもできない。
大阪府では既に8割以上が変異株に置き換わったと言われているのに。
しかし、欧米に比べれば日本の波が「さざ波」に過ぎないことは動かし難い事実。
そして政府は、やるべき医療体制の整備と自治体の枠を超えた患者移送という、やる気にさえなれば明日からでも可能なことを、医師会への配慮かやる気不足かわからないが、なんだかんだ言い訳ばかりつけて1年経っても手も付けない。
私たちは、ヒステリックな様相のマスコミ報道から一歩距離を置いて、事実を淡々と検証しなければならない。
この背景としてあったのが、関西圏での医療のひっ迫。
40倍」との分析結果を発表している(「」。
この放置体質が、C型肝炎、薬害エイズを惹き起こしてきた。